本気で計算してみた!いくら分の保険に入れば良いのかを解説します(学費編)

人生における三大支出のひとつは教育費です。ひとり当たり数千万円かかるといわれていますが、住む場所や年齢などによって変動の大きな部分でもあります。

現在は健康に過ごされていると思いますが、人生は何が起こるかわかりません。もし一家の大黒柱であるご主人が亡くなった場合は、ライフプランが大幅に狂う可能性があります。

保険は「備えあれば憂いなし」です。残された家族に必要な教育費を準備するためには、いくらの保険に入っておけばよいのか、知っておくことをおすすめします。

この記事では具体的な数字を使って、いくら分の保険に加入すればよいのかをシミュレーションしました。

都内と地方都市で異なる教育費

教育費は住む場所によって、必要な金額が異なります。ここでは一般的な都内と地方都市の2パターンを見ていきましょう。

・都内に在住する場合

中学から私立に入学するケースは珍しくありません。教育費に年間100万円かかる場合もあります。教育費は中学=高校=大学と平準的な支出になるでしょう。※もちろんそれ以上のケースもありますが、、、。

私立の中学に入学する場合は小学生から習い事をしているケースも多々あるため、支出が増える傾向にあります。※教育費だけは、この失われた30年の間、しっかりとインフレ(教育費増加)していますからね。

18歳のときに多くもらえる学資保険は、都内に在住の方には合わないかもしれません。

・地方都市に在住する場合

高校まで公立に通うことは一般的です。しかし地方には大学が少ないので、県外に進学する場合があります。1人暮らしをはじめると仕送りが必要になるため、年間支出が300万円近くかかる場合も珍しくありません。

高校まではそこまでお金がかからなかったのに、大学からは一気に支出が増える家庭は多いです。

このような家庭は18歳で満期になる学資保険が有効であると考えられます。

子どもひとりあたりにかかる教育費はいくらか

進学先によって変動がありますが、子どもひとりあたりにかかる教育費は1,500万円と思っていただけたら良いでしょう。子どもが2人以上いる場合、1人は私立でもう1人は公立と金額に変動が生じるケースも珍しくありません。

しかしトータルで考えると結果、1,500万円で落ち着くパターンが多いです。

ここで重要なのは現在の子どもの年齢を考慮して、必要な教育費を割り出すことです。

例えばあなたには中学生と小学生の子どもがいるとします。子どもが2人いる場合、かかる教育費は1,500×2=3,000万円必要ですよね。

しかし、子どもたちは幼稚園や小学校の教育課程が終わっているので、3,000万円からこれまでかかった教育費を引きます。今回の事例では、教育費は残り2,600万円くらいになると考えてください。

残された家族が必要な生活費はいくらかかるのか

稼ぎ頭のご主人がなくなった場合、遺族年金などで生活費を補っていくことになるでしょう。そこで今後の生活費はどれくらい必要なのかを見ていきます。

生活費

遺族年金で補います。ただ、月額8~13万円程度なので+αが必要です。不足分は500~1,000万円くらいをみておいた方が良いでしょう。

国の年金は使い切るので、不足分は民間保険でカバーしてください。

住宅費

だいたい2,000万円くらいとイメージしてください。物件の状況や所在地によって変動します。毎月のキャッシュフローのイメージができていれば良いでしょう。

ここでキャッシュフローのイメージといってもわかりづらいと思いますので、具体例を紹介します。

賃貸で月15万円支払っていた家族がいました。ご主人が亡くなって妻と子ども2人の3人で生活することになった場合、今と同じ物件に住むかどうかの判断をするかもしれません。

15万円は高いので、12万円の家に住み替えを決めました。この家族は月12万円家賃に必要だということがイメージできます。

マンションの場合も見ていきましょう。

ご主人が亡くなった場合、ローンがなくなります。しかし修繕積立費や管理費、共益費、駐車場代などの支払いは必要です。この必要経費の合計が月3万円としました。

また室内の設備が壊れるかもしれないので、月5万円積み立てるとします。家にかかるお金は合計で月に10万円くらいとイメージできるでしょう。

このように月にいくら必要なのか、お金の流れを把握することが重要です。

教育費

1,500万円×人数(地方も都内もトータルの差は小さい)必要です。

子どもが中学生や高校生の場合はこれまでの教育が完了しているため、考慮するとより具体的な金額になります。教育費も住宅費と同じように、月のキャッシュフローをイメージすると良いでしょう。

【年齢別】必要な保険金額はいくらか

遺族年金不足分の+αを考慮して考えることが大切です。具体的な数字を使ってシミュレーションしました。

40歳の場合

住宅:およそ2,000万円
学費:1,500万円×2人=2,300万円(子どもの年齢に応じて考慮します。今回は2,300万円としています)
+α:500万円

500万円+2,000万円+2,300万円=4,800万円

40歳の場合は4,800万円の保険が必要、という計算になりました。

50歳の場合

住宅:およそ1,500万円
(持ち家と仮定した場合、40歳の事例と比べて10年多く住んでおり、ローン等の支払いが進んでいるため減額しています)

学費:1,500万円×2人=1,600万円
(子どもの教育費をある程度払っている状態だと考えられるため減額しています)

+α:500万円
500万円+1,500万円+1,600万円=3,600万円

50歳の場合は3,600万円の保険が必要という計算になりました。

まとめ

ご主人がなくなった場合、のこされた家族が払う必要経費は

・生活費
・住宅費
・教育費

です。

このうち、教育費は住んでいる場所や子どもの年齢によって、必要な金額や時期が変わります。

・都内の方が子どもが小さいころから教育にお金をかける傾向がある
・地方都市は大学進学を機に子どもが1人暮らしをはじめた場合、お金が一気にかかる

月のキャッシュフローをイメージしつつ、教育費がいくら必要なのかを計算すると良いでしょう。

年齢別に大まかな必要経費を加味すると、

40歳の場合:4,800万円の保険
50歳の場合:3,600万円の保険

が必要という計算結果になりました。

ご自身の家庭状況と照らし合わせて、一度計算してみることをおすすめします。
今回は、貯蓄保険ではなく万一時の保険対策についてお知らせしましたが、如何でしたでしょうか?

ベースは、日本円で計算していますが、どの国で生活しているのか? どの国で生活していきたいのか? ご自身の生活レベル、ご親戚のサポートなど、色々な面で状況は変わるものです。

また良く「保険を見直すタイミングは?」と聞かれることがあるのですが、答えとしては「あなたの生活環境が変わった時」となります。

セミナーお申し込みはこちら

Insurance110では世界各地に拠点があります。
各国に滞在する日本人ファイナンシャルプランナーが、
無料で保険の相談をお受けします。

記事監修:INSURANCE 110 DIRECTOR 才田 弘一郎
日本・海外で累計2,000名以上のお客様の資産運用をサポート。
香港、シンガポール、日本、アメリカなど世界各国の保険やオフショア商品の事情に精通。
日本人に適した「出口戦略」を意識した堅実な資産運用の提案が得意。