【2025】韓国ビザの種類は？ビザ別の特徴と選び方、オンライン申請が可能なK-ETAも解説

韓国に移住する、または仕事で駐在する予定があるものの、どのビザを取得すればよいか分からない方も多いのではないでしょうか。韓国のビザには複数の種類があり、目的に合ったビザを取得する必要があります。オンライン申請が可能なビザもあるため、あわせて確認しておきましょう。

この記事では、韓国ビザの種類の特徴と選び方を紹介します。ビザの申請方法や、オンライン申請が可能なK-ETAについても解説するので、ビザ取得を検討している方はぜひ参考にしてください。

韓国ビザの種類と選び方

韓国に滞在するためのビザの種類について紹介します。自分の目的にあったビザにはどんなものがあるか、下記の内容を参考に確認してみましょう。

韓国ビザの種類一覧

韓国のビザにはどのような種類があるのでしょうか。一般的なものをまとめました。

ビザの種類	利用目的	滞在可能な期間
短期滞在ビザ	旅行や医療の受診、出張など	90日以内
就学ビザ	大学の正規課程の受講、セミナー・学会の研修など	3カ月～1年
就労ビザ	企業の駐在、会社経営、インターンなど	最長5年
家族同居ビザ	韓国に移住・駐在する両親や子ども	最長1年
ワーケーションビザ	仕事と休暇を兼ねた長期滞在	最長2年

仕事で渡航するなら就労ビザ、旅行や休暇を楽しむなら短期滞在ビザを選ぶとよいでしょう。

配偶者や親のどちらかが韓国に仕事で行く場合は、家族同居ビザを使って帯同することも可能です。仕事で渡航する本人は就労ビザ、それ以外の家族は家族同居ビザを取得しましょう。

韓国ビザの選び方

韓国に滞在するためのビザには、目的が定められています。そのため、なぜ韓国に行くのかを明確にしておくことが大切です。渡航する理由が明確であれば、適切なビザの種類を判断できます。

なお、観光・商用目的で90日以内の滞在であればビザの取得は不要です。韓国へ遊びに行く、または仕事で短期間出張する場合は、滞在日数を事前に確認しておきましょう。

【2025年版】韓国ビザの申請方法と注意点

取得する韓国ビザの種類が決まったら、次に申請方法を確認しましょう。2025年度時点での最新情報を紹介します。

韓国ビザの申請方法（2025年現在）

• ・90日以内の観光・商用目的の入国であれば、ビザの申請は不要
• ・2023年7月にQ-CODEの運用が廃止
• ・新型コロナウイルスに関するPCR検査や隔離措置は不要
• ・2025年12月31日までは電子渡航認証（K-ETA）も不要

かつては、日本から韓国に入国する際にPCR検査や隔離措置が必要でしたが、2024年1月に廃止され、現在はこれらの制限はありません。

以下は、ビザ申請の一般的な流れです。

1. 取得するビザを確認
2. 必要な書類を準備
3. 日本国内の韓国領事館に書類を提出
4. 受付後、翌日～2週間以内にビザ発給・受け取り

韓国領事館は日本各地にありますが、訪問が難しい場合は代理申請や郵送による受け取りも可能です。

ビザ変更・更新時の注意点

取得したビザの変更や更新を行う際には、いくつかの注意点があります。

ビザの変更は、韓国国内で手続きできる場合と、一度日本に帰国する必要がある場合があります。帰国が必要なケースでは、現在のビザに基づく外国人登録証を返却した上で、新しいビザを取得して再度入国し、外国人登録証を再作成する必要があります。詳細は外国人総合案内センターへの確認をおすすめします。

一方、ビザの更新を行う場合は、現在のビザの満了日から4カ月前～満了日当日までに手続きを行います。必要書類を揃えて出入国管理事務所へ提出し、受理されれば、満了日以降も最大2カ月間の滞在が可能です。

就労ビザから永住ビザへの変更について

韓国に仕事で何度か渡航するうちに、移住を検討する方もいるでしょう。韓国の永住権を取得するには、以下のような要件を満たす必要があります。

• ・韓国に5年以上滞在している
• ・外国籍の高額投資者で、韓国人5人以上を雇用している
• ・特定分野の能力保持者や特別功労者
• ・訪問就業資格で4年以上、製造業務などに従事している

これらはあくまで一部の条件です。永住を検討する場合は、韓国の公的機関のホームページで詳細な情報を確認しましょう。

韓国ビザの種類によってはオンライン申請が可能

ビザの種類によっては、オンライン申請に対応しているものもあります。基本的には領事館での申請が必要ですが、短期滞在を目的とした一部のビザはオンラインで取得が可能です。

オンライン申請ができる韓国ビザ：K-ETA

2021年9月から運用が開始されたK-ETA（韓国電子渡航認証）は、短期旅行や商用目的での渡航者を対象にしたオンライン申請システムです。以下がその特徴です。

• ・対象：18〜64歳の日本国籍者
• ・複数人で渡航する場合は、全員分のK-ETA申請が必要
• ・出発の72時間前までに申請するのが望ましい
• ・2025年12月31日までは日本人の申請は不要

2026年以降は、K-ETAの申請が必要になる見込みですので、対象時期を把握しておきましょう。

オンライン申請に必要な書類

オンラインでK-ETAを申請する際には、以下の情報と書類が必要です。

• ・氏名
• ・生年月日
• ・性別
• ・国籍
• ・パスポート番号
• ・電話番号
• ・メールアドレス
• ・渡航目的（観光、仕事など）
• ・滞在先住所
• ・渡航歴

また、以下のものを事前に用意しておくとスムーズです。

• ・ICチップ付きパスポート
• ・クレジットカード
• ・正面から撮影した顔写真データ

オンライン申請時の注意点

K-ETAや電子入国申告書（e-Arrival Card）など、オンラインで申請可能な手続きは便利ですが、申請回数に上限があります。複数回差し戻しになると、オンラインでの申請が不可能になる場合もあるため注意が必要です。

何度申請しても承認されない場合は、領事館に必要書類を提出してビザを取得しましょう。領事館での申請～ビザ発給までは2～3週間ほどかかるため、余裕をもって早めに手続きを進めてください。

就労・永住で韓国に行く方はビザの種類を正しく把握しよう

就労や永住を目的に韓国に渡航する方は、事前にビザの種類をしっかり確認しておきましょう。90日以内の短期滞在ビザから、最長5年の長期ビザまで種類は多岐にわたります。

また、短期旅行や商用目的の渡航であれば、K-ETAを活用してオンラインでの申請も可能です（2025年末までは申請不要）。

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