ここ最近、海外でのつみたて保険、積立投資を検討している人も多いと思います。その中でメリットとして挙げられる「ドル・コスト平均法」のというものがあります。 聞いたことがあるという方もいらっしゃると思いますが、今回はドル・コスト平均法を解説していきます。 Contents1 1. ドル・コスト平均法とは？2 2. ドル・コスト平均法のメリット3 3. ドル・コスト平均法のデメリット4 まとめ：ドルコスト平均法で長期的な資産形成を！ 1. ドル・コスト平均法とは？ ドル・コスト平均法とは、別名「定額購入法」とも言われ、手持ちの資産を一括で投資、運用すること無く「一定金額を定期的に購入」していく投資手法のことを言います。実はこれが最強なんですね。 少額でも毎月一定額の投資をすることで、「為替リスク」「変動リスク」を分散しながらコツコツと資産を増やしていくことができます。 価格が高いときには少なく、価格が低いとたくさん購入することができますので長期に続けることで投資の始めるタイミングに悩んでいる方は気にすることなく始められます。更に世界の運用市場が下落している時が絶好のタイミングですね。 また、日々の業務や家事に追われて投資のチャンスを失うということもありませんので、世間の相場に目くじら立てて、一喜一憂することなく笑顔で健やかに日々を送ることが可能です。 2. ドル・コスト平均法のメリット ドル・コスト平均法の場合、毎月など定期的に金額を購入するので、いったんその設定をしてしまえば、あとはほったらかしにすることができます。また、相場に関わらず購入額が固定されるため、価額が高いときには購入口数が少なく、価額が低いときには購入口数が多くなります。 価額が下がったとしてもその時悲しむのではなく、その分たくさんの口数を買えるので精神安定上もいいですね。 下図は、ドル・コスト平均法のイメージとなります。ドル・コスト平均法購入vs定量購入でどのような違いがあるのか？比較しながら見ていきましょう。 仮にドル・コスト平均法で毎月同じ日に30,000円ずつ購入した場合と、毎月3口を定量購入した場合を比較した例です。 ドル・コスト平均法で積み立てた場合、トータルで16口購入できます。平均購入単価が9,375円。 それに対して一定の量を決めて購入した場合、15口購入できて平均購入単価は11,000円です。 ドル・コスト平均法のほうが1口多く購入できたうえに、平均購入単価は安く済んでいることがわかります。 3. ドル・コスト平均法のデメリット メリットがある反面、当然デメリットもあります。 ①手数料の部分です。定期的に購入するということはそれだけの頻度取引をしているのでその分一括購入に比べると手数料がかさむことがあります。例えば、積立て投資信託の手数料は、少額をコツコツ買い付けし続けていくとトータルの手数料が割高になる場合があります。また、つみたて貯蓄保険などは一括で支払うプランより返戻率が低くなる可能性があります。 ②「投資額を下回る可能性がある」ということ。ドル・コスト平均法により安く買えるということできますが、運用している以上損失が出る確率は当然ゼロではありません。長期的に価格の下落が続けば、リスクが少ないとはいえ結果的には損失が出ます。こうなると損するリスクがあるならやめておこうかなど思われるかたもいらっしゃると思います。 実際は過去の事例でみると、2018年のリーマンショックの時でも5年後には元の水準に戻っています。経済というのはいい時もあれば悪い時もあるものです。大切なのは下落したとしてもすぐに損切りするのではなく、価格が戻るまで待つ気持ちが大切です。 まとめ：ドルコスト平均法で長期的な資産形成を！ 私が以前、とあるプライベートバンクの知人から聞いた投資にまつわる言葉で、印象に残っているものをご紹介して締めくくりたいと思います。 投資をしていて、一番運用成果が良かったのは・・・？　①死んだ人　②投資していることを忘れた人 「えっ！」と思うかもしれませんが、かっこ良く「トレーダー」と称している人も、成功者はほんの一部で、殆どの人はニュースに追われ、ポジションの整理に追われ、２４時間チャートを眺め、家族やパートナーとの会話も減る、、、など大変な思いをしているのに「資産を溶かしてしまう」人が多いのも事実です。 ドル・コスト平均法は長期積み立てに向いている方法であって、短期間で大きな儲けを出す手法ではありません。先のプライベートバンカーの言葉の様に、長い目線で一喜一憂することなく忘れているくらいの気持ちで続けることが大切です。メリット、デメリットをしっかりと理解したうえで自分に向いているかどうか検討してください。 今後、海外の安定志向な「投資信託のつみたて」の紹介、「つみたて貯蓄保険」の紹介を別途ご紹介してまいります。お楽しみに！

保険料のリベート率なんと『最大16％』という日本では超非合法な合法保険プラン 　今回は今いろいろと世間を騒がせている話題の「香港」から情報をお届けします。ご興味があれば以下よりお問合せ下さい。 さて『最大16％のキャッシュバック』という日本では有り得ない衝撃的な事実。香港含めシンガポールなどでも比較的一般的な保険商品のプロモーション。日本では景品表示法、保険業法などで規制があるため、『絶対にできない』プロモーションと認識して欲しい。ではなぜ可能なのか？香港は金融が自由化されており、保険会社、金融会社間での競争もとても消費者有利に働いている。更に海外の保険会社は「運用利益」「事業利益」を最大化する為の努力もしているため勝負ポイントでのプロモーションを的確に打ってくる。また先日発表されたニュースによると香港が世界の最長寿国であると認定された事により、保険金の支払いなども抑制され「死差益(想定している死亡者の増減により変化する損益)」に関してもより利益の積み増しされている。 とは言え、足元ではコロナによる対面営業の禁止、在宅勤務、投資環境の不安などなど、顧客心理が下がる状況が続いているため、今回のプロモーションのように魅力的なリベート率を提供してきたものと思われる。他社も追随してくるが、消費者目線で 見ても良い競争下にあると感じる。もちろん全てのプランにリベートがある訳ではないので、もし何か新しく始めようと考えているのであれば、チャンスだ。次は具体的な事例を引き合いにして、プロモーションの効果を確かめてみたい。キャッシュバック・リベート（保険料割引）の効果を確認してみる。 以下の表を見て欲しい、私が『16％』と記載しているのは、一番いい条件でプランを選択した場合となる。 40歳男性の事例（例）年間US10,000米ドルで5年間（トータルUS50,000ドル）を積立投資した場合。　 ・1年目積立額：1年目に割引適用  USD10,000 × 16％ = USD1,600  USD10,000 − USD1,600= USD8,400 ・5年積立て総額：  通常USD10,000×5年 = USD50,000  割引USD50,000−USD1,600=USD48,400  ・運用の増加率（割引分、効果高い）  10年後:USD59,771(120%)(割引123％)  15年後:USD85,933(172％)(割引178％)  25年後:USD167,908 (336％)(割引347％) ※本件は2020年9月末日終了予定 と、1年目の保険料に対して割引が適用されることになる。但しその割引された金額はどのように手に入れるかというと、、、残念ながら手元に入るお金ではなく『次の保険料から差し引く』という事で、プラン全体として割引を享受することになる。そもそも保険料割引という制度のない日本の貯蓄プランから考えると、衝撃的ですね。魅力的な割引きは『期間限定』なのでお見逃しなく！ 　これらの割引き対象商品は人気があるため、永遠に継続したプロモーションではありません。逆に申し込みが多すぎると早目にプロモーションが終了するなど、前倒しされる可能性も否定できません。世の中の雰囲気を盛り上げる事も含めて各社様々なプロモーションを展開しているが、同じ投資をスタートしようと考えているのであれば、上手く乗っかっておきたいタイミングですね。とは言えまずは世界経済が正常性を回復することを心から願っているところです。

「投資信託・ファンド」といえば、日本では100円〜と少額から自動で積み立てることが可能で、忙しい方でもズボラな方でも始めやすい投資商品。個人で購入できる投資信託は、現在、公募のもので約6,000本(国内)あります。 海外で組成されている投資信託も合わせると、その総数は120,000本超👀 ビックリですね。 実はその6,000本のほとんどが、「売る側にとって都合のよい金融商品」の可能性が高い商品だということをご存じでしょうか？ 正しいマネー知識がなければ、資産が増える投資を選ぶのは至難のワザです。今回は、投資信託を選ぶときに注意すべき3つの点をお伝えします。 Contents1 1. 投資信託には３つの大きな手数料があります。2 2.【投資信託を選ぶときの注意点１】購入時手数料の有無3 3.【投資信託を選ぶときの注意点２】信託報酬の水準4 4.【投資信託を選ぶときの注意点３】分配金の有無と頻度4.1   4-1.元本払戻金はもらったら損！ お金を増やしたいなら毎月分配型は避ける4.1.1   4-2.「分配金無し」や「分配金がある場合は再投資」がお金を増やせる5 5. まとめ：投資信託は、購入手数料・信託報酬・分配金に注意！5.1 実は大切な側面・・・もう一つの結論 1. 投資信託には３つの大きな手数料があります。 購入時手数料（買うときの手数料）：購入金額の0％～3％程度 信託報酬（運用中の手数料）：投信の資産（純資産）の0.1％～2％程度（毎年） 信託財産留保額（売るときの手数料）：元本の0%～0.3%程度 2.【投資信託を選ぶときの注意点１】購入時手数料の有無 投資信託を購入する時にかかる手数料が購入時手数料（販売手数料）です。購入者目線か販売者目線かで手数料の呼び方が変わりますが、同じものです。購入時手数料は、投資信託の購入金額に対して最大で3%程度かかります。 例えば、販売手数料が3%の投資信託を100万円分買った場合、その瞬間に3万円が引かれるといったら、きっと誰もが驚くのではないでしょうか。このようにパーセンテージではなく、金額に置き換えて考える癖をつけるとよいでしょう。 実際、100万円単位で投資信託を買う人は少ないかもしれませんが、1万円であっても300円は引かれてしまいます。1回の金額は少なくても購入するたびに手数料がかかるのであれば、購入時手数料の重みを理解できるのではないでしょうか。 しかし、投資信託の中には、販売手数料がかからないものがあります。それは「ノーロード投資信託」と呼ばれるもの。販売手数料は、金融機関ごとに設定できます。当然、購入時手数料がない投資信託が得です。 !結論!（購入時手数料の有無） 3.【投資信託を選ぶときの注意点２】信託報酬の水準 信託報酬は、投資信託を運用してもらうための経費のようなものです。年0.5%だとか年1%などと、年率で記載されています。信託報酬の額は、投資信託によって違います。一般的には、インデックスファンドよりアクティブファンドのほうが高く設定されています。 信託報酬は、販売手数料のように、購入時にまとめて支払うのではなく、純資産総額の中から毎日一定の割合で差し引かれていきます。なので、支払っているという意識はないかもしれませんが、もっとも注意すべき手数料です。 例えば、ある年に7%の好成績を上げた投資信託Aと、5%の成績を上げた投資信託Bがあったとします。どちらが欲しいかと聞かれたら、それはもちろんAのほうですよね。 では、Aの信託報酬が年2.5%、Bの信託報酬が年0.2%だったらどうでしょう。 私たちが得られる最終的な利益は、運用益から手数料分を引いた残りと考えられます。上の例では、Aの最終的な利益は7%－2.5%＝4.5%となるのに対し、Bの最終的な利益は5%－0.2%＝4.8%となります。つまり、トータルで見るとBを買っていたほうが利益は多くなったのです。 ここで考えて欲しいのは、運用益は保証されていないということです。投資信託Aは年7%の成績を収めたから良いものの、運用成績が悪化したらどうでしょうか。信託報酬は運用成績の良し悪しに関わらず、支払わなければならない手数料です。運用損も抱えて、高い手数料も払うということになりかねません。 投資信託で得られる利益がどうなるのかは、投資の成果次第ですから、私たちにはどうしようもありません。しかし手数料は、安いものを選ぶことができます。とくに投資信託は長期間運用することが多いので、信託報酬は安ければ安いほど有利です。 !結論!（信託報酬の水準） 4.【投資信託を選ぶときの注意点３】分配金の有無と頻度 投資信託では、運用収益を投資家たちに分配することがあります。これを分配金といいます。投資信託の分配金には、「普通分配金」と「元本払戻金（特別分配金）」の2種類あります。 普通分配金は、投資信託が組み入れている株式や債券などを運用した結果、得られた運用益から支払われる分配金です。いっぽう、元本払戻金は、元本の一部を取り崩して支払う分配金です。 「特別分配金」とも呼ばれます。特別などというと、何だかボーナスが出たような気分になりそうですが、残念ながら違います。 投資信託の中には、毎月分配型のように、定期的に分配金を出すことを掲げている投資信託があります。この投資信託の運用がうまくいっているときは、無理なく普通分配金を出すことができます。 しかし、うまくいかないときは、元本を取り崩して、元本払戻金として分配金を出すのです。したがって、このような分配が続くと、元本はどんどん目減りしていくことになります。 !結論!（分配金の有無と頻度）   4-1.元本払戻金はもらったら損！ お金を増やしたいなら毎月分配型は避ける 普通分配金は、もらえれば得をします。でも利益ですから税金はかかります。いっぽうで、収益分配金はもともと、あなたが積み立てたお金です。もらっても得でも損でもありませんから、税金もかかりません。 「もらっても得でも損でもないなら、とくに問題ないじゃないか」と思われるかもしれませんが、問題はそのあと、投資信託が値上がりしたときにあります。 元本の1万円を取り崩さなかった投資信託Aと、元本の1万円を取り崩して5,000円になった投資信託Ｂがあるとします。この2つの投資信託が、ともに10％値上がりしたとき、投資信託Ａの元本は1万1000円と、1,000円増える結果になります。 しかしこのとき、投資信託Ｂの元本は5,500円、つまり500円しか増えない結果となってしまうのです。このように元本払戻金をもらってしまうと、投資信託の元本が少なくなり、値上がりしたときの恩恵も少なくなってしまいます。 高い分配金が受け取れるのは結構なことですが、その中身が元本払戻金で、無理やり出している投資信託は選ぶべきではありません。それならば、分配金が少なくても、普通分配金で無理なく出している投資信託のほうが得でしょう。 毎月分配型の場合、分配金の中身は「元本払戻金」になっていることが多いのが実情です。毎月運用益を出し続けるというのは難しいのです。   4-2.「分配金無し」や「分配金がある場合は再投資」がお金を増やせる お金を増やすという観点では分配金があることは非効率です。投資で効率よく増やしたいならば、運用で得た利益も投資へ回す「複利」で増やすことが大切だからです。 例えば、運用利回り3%の投資信託を10万円分買い付けて、１年後に3,000円をもらったとします。この3000円を受け取らずに、再度投資へ回せば、翌年は10万3000円に対して3%の利益が得られます。…

銀行に預けてもなかなか増えないお金。お金を増やすには投資が必要だと聞いたことはあっても、 「お金がない」「時間がない」「わからない」 などと「３無い」づくしで手が伸びない人が多いのではないでしょうか。「資産運用・投資」と聞くと自分には「関係ない」と思っている人も多いようです。 でも実は、今は少額からちょっとの時間で簡単に投資ができる時代なのです。 更に海外駐在中という人生のボーナスタイムでお金を増やすチャンスを逃すのはもったいない！ ということで、今回は投資の基本とされる「長期・積立・分散」のしくみから、誰でも無理なくできる資産運用・投資の考え方、税金の考え方まで、まとめて紹介します。 Contents1 1. 投資の基本は「長期・積立・分散」1.0.1 1-1. 長期目線で長く続けて増やす「長期投資」1.0.2 1-2. 一定期間に少しずつお金を出す「積立投資」1.0.3 1-3. いろいろな資産に分ける「分散投資」2 2. たったひとつで長期・積立・分散ができる商品とは？3 3. 無理せず誰でも投資が出来るポイント3.0.1 3-1. 積立購入プラットフォームでコツコツ投資3.0.2 3-2. 商品選びは「手数料」に要注意3.0.3 3-3. 世界中にまんべんなく投資しよう4 4. つみたてNISA・iDeCoは、本当にお得になの？5 5. まとめ:「長期・積立・分散」を踏まえると、スタートは早いほうが効果的！ 1. 投資の基本は「長期・積立・分散」 投資は、お金が増えることもあれば、減ることもあります。 誰でも「お金が減るのはイヤ！」だと思います。ただ、この「減る可能性」は、ある程度自分でコントロールできます。それが、投資の基本である「長期・積立・分散」の考え方なんですね。では、どういうことか、ひとつずつ紹介します。 1-1. 長期目線で長く続けて増やす「長期投資」 長期投資とは、その名の通り「長い時間をかけて投資をする」ことです。 投資は、値段が上下に動く商品（金融商品）を売買してお金を増やします。短い時間目線で投資をすると、ちょっとした値動きで利益が変わってしまいます。 もちろん、大きく儲かればいいですが、場合によっては大きく損することも。これでは落ち着いて仕事にもなりません。その点、初めから長い時間をかけて投資をする事に焦点を当てれば、少々の値動きでは動じません。それどころか、世界経済の成長に合わせて、少しずつお金を増やすことが期待できます。 1-2. 一定期間に少しずつお金を出す「積立投資」 積立投資とは、毎月、半年毎、年毎などの一定の間隔で、同じ金額ずつ投資をすることです。 １回ごとの金額は少額になりますが、続けていくことでお金はだんだん増え、まとまった金額になっていくのです。 また、好景気・不景気と世の中の値動きがあっても気にせず、コツコツと投資を続けていくことで、投資する商品が安いときにたくさん買って、高いときに少ししか買わなくなるので、平均の購入価格を下げることができます。 つまり、値上がりしたときに儲かりやすくなるのです。ある意味、値下がりも味方にできる、というわけです。このことを「ドルコスト平均法」と言います。 1-3. いろいろな資産に分ける「分散投資」 分散投資とは、積み立てるお金をいろいろな商品に分けて投資することです。 どの商品が値上がりするかが前もってわかればいいのですが、それはもちろん無理ですね・・・。となれば、1つの商品だけにお金をつぎ込んで、大きく値下がりしてしまったら大変です。※大きく値上がりすればうれしいですけど。 ですので、資産運用する上では複数の商品に分けて投資するという方法をとります。そうすることで、どれかが値下がりしても、他のどれかの値上がりでカバーしたり、利益を出したりして、トータルでお金を増やせると考えられます。 2. たったひとつで長期・積立・分散ができる商品とは？ 株、外貨、債券、不動産など、金融商品はたくさんあります。そのなかから、自分にあったものを探して投資すればいいのですが、ひとつ選ぶのは大変ですし、手間もかかります。 そこで活用できるのが「投資信託」です。 投資信託は、投資家から集めたお金を運用のプロ（ファンドマネージャー）が投資してくれる商品。しかし、プロが運用するから儲かる、というわけではありませんが、長期・積立・分散がしやすい仕組みになっています。 ひとつの投資信託は通常、数十から数百の商品に投資していますから、投資信託を買うだけで分散投資ができていると言うことになります。そのうえ、日本の金融機関によっては100円、1000円といった少額で買えるので、積立投資にも向いています。これを長期間続けていくことで、長期投資が可能になるというわけです。…